高島屋とウガンダ発の注目ブランドBUZIGAHILLがタッグを組み、「RETURN TO SENDER」プロジェクトを本格始動します。このプロジェクトは、お客様の古着とアフリカから寄付された古着を再デザインし、アップサイクルすることで新しいファッションとして生まれ変わらせる試みです。
2024年10月9日より、高島屋各店で古着受付とリメイク商品の販売がスタート。環境問題に取り組みながら、サステナブルなファッションの未来を切り開きます。
「RETURN TO SENDER」プロジェクト
高島屋は、ウガンダの新鋭ブランドBUZIGAHILLと共同で、古着をアップサイクルする「RETURN TO SENDER」プロジェクトを開始しました。
このプロジェクトの最大の特徴は、お客様から提供された古着と、アフリカへ輸出された古着を組み合わせ、新しいデザインの服として再生する点です。
古着を単なる廃棄物として扱わず、環境にやさしい新しいファッションアイテムとして生まれ変わらせる取り組みであり、持続可能な社会を目指す高島屋のサステナビリティ戦略の一環でもあります。
2024年10月9日から高島屋各店の「CSケーススタディ」店舗（日本橋、新宿、横浜、玉川、大阪、京都）で古着の受付とリメイクウェアの販売が開始され、リメイクの受付は10月22日までとなっています。
お客様が提供する古着は、複数のパーツを組み合わせて再デザインされ、完成したうちの1点は提供者に返却されます。もう1点は一般商品として高島屋店頭で販売されます。リメイク商品のお渡しは2025年4月を予定しており、プロジェクトの規模は拡大が期待されています。
環境問題とアフリカの現状に対応するファッション
「RETURN TO SENDER」は、世界で問題となっている古着の大量廃棄に焦点を当て、ファッション業界が直面する環境問題に挑むプロジェクトです。
ファッション業界は、世界で2番目に環境汚染を引き起こす産業とされており、日本をはじめとする先進国から大量にアフリカへ輸出された古着は、リサイクルが追いつかず飽和状態にあります。特に質の低い服や、現地の気候に合わない衣類はすぐに廃棄され、多くが埋立地へ送られてしまいます。
ウガンダを拠点とするBUZIGAHILLは、こうした状況を解決するため、古着をリメイクし、新たなファッションとして先進国へ再輸出することで、環境問題への意識向上とともに、現地の雇用創出に取り組んでいます。
このプロジェクトの背景には、地元産業を弱体化させている安価な古着の流入による現地経済への影響もあり、BUZIGAHILLはその解決策として、デザイン力を活かしたアップサイクルの可能性を広げています。
古着リメイクのプロセスとプロジェクトの社会的意義
「RETURN TO SENDER」プロジェクトのリメイクプロセスは、お客様から提供された古着をただリサイクルするだけでなく、デザイナーの創造力を活かして新たなデザインへと再構築する点にあります。
まず、古着は洗浄・検査を行い、その後アトリエの仕立屋チームがパーツごとに解体し、新しいデザインへと昇華させます。このリメイク過程では、古着を複数組み合わせ、コラージュのように新たな形に仕立て直します。
完成したリメイクウェアの一部は、お客様へ返却され、もう一部は店頭で販売されることで、広く社会にサステナブルなファッションの意義を訴求します。また、
このプロジェクトを通じて、アフリカの地元産業の活性化や雇用創出にも寄与しており、環境問題への対応と現地経済の発展の両立を目指しています。単なる古着のリサイクルではなく、ファッション業界全体における持続可能なモデルを提示している点で、特筆すべき取り組みです。
連動企画でさらに広がる影響
高島屋では、10月12日に大阪店、10月19日に横浜店で、BUZIGAHILLのデザイナーであるボビー・コラド氏が来日し、リメイク受注会とトークショーを開催します。
このイベントでは、お客様が持ち込んだ古着を直接ボビー氏と話しながら再デザインし、リメイクする機会を提供します。リメイク受注会は、事前予約制となっており、当日は古着のコンサルティングも行われます。
また、今春、高島屋はクラウドファンディングを実施し、顧客から預かった古着をもとにリメイクウェアを制作する資金を集めました。クラウドファンディングの参加者には、10月中旬以降にリメイクされた一点物のウェアが届けられる予定です。
こうしたイベントやクラウドファンディングを通じて、お客様とブランドが直接つながり、サステナブルなファッションに対する理解を深めるとともに、より多くの人々にこのプロジェクトの意義を伝えることができます。
高島屋とBUZIGAHILLの「RETURN TO SENDER」プロジェクトは、ファッションを通じて環境保護と社会的課題に向き合い、より持続可能な未来を作り出す取り組みとして、今後も注目が集まるでしょう。
